「環境を変えれば、子どもはもう一度学校に通えるようになるのではないか」
不登校のお子さまを持つ保護者の方のなかには、転校を伴う引っ越しを検討している方もいらっしゃると思います。
現在の学校で人間関係に悩んでいたり、先生との関係がうまくいっていなかったりする場合、住む場所と学校を変えることは、一つの有力な選択肢に見えるでしょう。
一方で、引っ越しによって友人や支援者とのつながりが切れ、新しい環境への不安が増えることもあります。
そのため、「引っ越せば不登校が解消する」と一概に考えることはできません。
不登校の子どもがいる家庭の引っ越しが与える不登校解消への影響は、引っ越しそのものよりも、現在の不登校の原因と、引っ越し前後にどのような支援を準備できるかによって大きく変わります。
この記事では、日本の公的機関や海外の研究をもとに、不登校の子どもがいる家庭の引っ越しについて、期待できる効果や注意点、引っ越しを検討する際の判断基準を解説します。
不登校は引っ越しによって解消する可能性がある？
結論からお伝えすると、引っ越しによって不登校が改善する可能性はあります。
ただし、すべての子どもに効果が期待できるわけではありません。
現在の学校に不登校の主な原因がある場合には、引っ越しや転校によって原因から距離を置けるため、状況が改善する可能性があります。
たとえば、次のようなケースです。
- 特定の同級生からいじめを受けている
- 教員の言動や指導に強い恐怖を感じている
- 学級内で孤立し、安心できる場所がない
- 学校の雰囲気や教育方針が本人に合っていない
- 通学時間が長く、朝の負担が大きい
- 地域内で人間関係が固定化されている
文部科学省も、いじめや教員による不適切な言動などが不登校の原因となっている場合、本人や保護者の希望を踏まえて、柔軟な学級替えや転校、就学校の指定変更、区域外就学などを検討することが重要だとしています。
つまり、現在の学校環境に明確な問題がある場合には、環境を変えること自体が有効な支援になる可能性があります。
※ただし、本人の意思を確認せず、保護者だけで転校や引っ越しを決めることには注意が必要です。
なお、日本の公的な不登校統計では、引っ越しをした子どものうち何％が登校できるようになったかを直接示す全国的な追跡データは、少なくとも公表資料からは確認できません。
「引っ越せば何割の子どもが不登校を解消できる」といった明確な数字は示されていません。
引っ越しだけで不登校が解消するとは限らない
文部科学省が公表した令和6年度の調査では、小中学校の不登校児童生徒数は約35万4,000人で、過去最多となりました。
また、そのうち学校内外の機関などで専門的な相談や指導を受けていない子どもは、約13万6,000人とされています。
参考：文部科学省「令和6年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」
不登校の背景には、人間関係だけでなく、次のような複数の要因が重なっていると言われています。
- 学習のつまずき
- 生活リズムの乱れ
- 発達特性
- 不安や抑うつ状態
- 家庭環境
- 友人や教員との人間関係
そのため、学校や住所だけを変えても、不登校の根本的な要因が残っている場合があります。
たとえば、朝になると強い腹痛や頭痛が出る子どもが、転校初日は登校できたとしても、新しい学校での緊張が高まるにつれて再び通えなくなることがあります。
また、「今度こそ学校に行かなければならない」という期待を強く感じ、新しい環境でも無理をしてしまう子どももいます。
私たちがジュニア留学のサポートをするなかでも、環境が変わった直後は積極的に行動できていた子どもが、数週間後に疲れや不安を表に出すことがあります。
子どもは、新しい環境に入った直後には緊張によって頑張れていても、安心し始めた頃に疲れが現れる傾向があります。
そのため、引っ越し直後に登校できたからといって、「不登校が完全に解消した」と急いで判断しないことが大切です。
引っ越しが不登校の改善につながりやすいケース
現在の学校に不登校の主な原因がある
引っ越しが効果を発揮しやすいのは、現在の学校や地域に不登校の主な原因がある場合です。
具体的には、いじめや教師との関係、クラス内での孤立などです。
このようなケースでは、同じ環境に居続けながら子どもに変化を求めるよりも、問題のある環境から離れることが必要な場合があります。
子どもが特定の教室や校舎、通学路を見るだけで強い不安を感じるようになっている場合、本人にとって学校は単なる学習の場所ではなく、恐怖を感じる場所になっている可能性があります。
そのような状態では、周囲が「もう大丈夫」と説明しても、本人の心や身体がすぐに安心できるとは限りません。
学校や地域を変えることで、過去の人間関係から距離を置き、「自分のことを誰も知らない場所でやり直せる」と感じられる子どももいます。
本人が引っ越しや転校を希望している
引っ越しの効果を考えるうえで、子ども本人の意思は非常に重要です。
保護者だけが「新しい学校なら行けるはず」と考えて引っ越しを進めても、本人が納得していなければ、新しい環境がさらに大きな負担になることがあります。
一方、子ども自身が現在の学校を離れたいと話し、新しい学校について調べたり、見学を希望したりしている場合には、環境の変化を前向きに受け止められる可能性があります。
ジュニア留学の現場でも、自分で参加を決めた子どもと、周囲に強く勧められて参加した子どもでは、現地での行動に違いが見られることがあります。
もちろん、最初から強い意欲を持っている必要はありません。
「少し見てみたい」「今の場所よりはよいかもしれない」という小さな気持ちでも、本人が選択に参加していることが大切です。
新しい学校に段階的な受け入れ体制がある
引っ越し後、初日から毎日教室に通うことだけを求められると、子どもにとって大きな負担になる可能性があります。
文部科学省は、不登校の子どもが登校した際には温かい雰囲気で迎え、保健室、相談室、学校図書館などを活用しながら、徐々に学校生活へ適応できるよう配慮することが重要だとしています。
たとえば、次のような対応ができる学校は、比較的再スタートを切りやすいと考えられます。
- 最初は校舎見学や面談だけにする
- 放課後に短時間だけ学校へ行く
- 保健室や相談室から登校を始める
- 毎日ではなく週1日から始める
- 担任以外にも相談できる先生を決める
- クラスに入れない日はオンラインで学習する
子どもによっては、「教室へ行くこと」よりも「学校の敷地内に入ること」が最初の大きな一歩になります。
小さな段階を認めてもらえる学校であれば、子ども自身も失敗したと感じにくくなります。
通学や生活環境の負担が軽減される
不登校の背景に、長い通学時間や満員電車、早朝の起床などが関係していることもあります。
朝の準備だけで疲れてしまう子どもにとって、通学時間が短くなることは大きな変化です。
また、家庭内の騒音、家族間の緊張、落ち着いて過ごせる個室がないことなど、住環境が心身の回復を妨げている場合もあります。
引っ越しによって静かに休める場所ができたり、自然に触れられる時間が増えたりすることで、生活リズムや気持ちが安定する可能性があります。
※通学時間が短くなる一方で、家賃や保護者様の通勤負担が増え、家庭全体の余裕がなくなる場合には注意が必要です。
引っ越しによって不登校が悪化する可能性もある
友人や信頼できる大人との関係が切れる
不登校の子どもであっても、現在の地域に大切な人間関係が残っていることがあります。
学校には通えていなくても、特定の友人とはオンラインで話していたり、保健室の先生やスクールカウンセラーとは信頼関係を築けていたりするかもしれません。
引っ越しによって、それらのつながりが一度に失われると、子どもがさらに孤立する可能性があります。
繰り返し環境が変わることや、人とのつながりが切れることが、子どもにとって負担になる可能性は考えておく必要があります。
新しい人間関係を一からつくる負担がある
子どもにとって、新しい学校へ入ることは、単に校舎が変わることではありません。
先生の名前や校則、教室の場所、授業の進み方、友人関係、昼休みの過ごし方などを、すべて一から覚える必要があります。
海外の研究では、学校への所属感が高い子どもほど、抑うつ状態が低く、自己効力感が高い傾向が示されています。
参考：PubMed「School connectedness and psychological well-being」
また、米国教育省系の研究機関は、学校への所属感を、学校で受け入れられ、仲間に含まれ、支えられていると感じられる程度として説明しています。
参考：Institute of Education Sciences「Student Sense of Belonging」
つまり、転校先の学校に在籍するだけでは十分ではありません。
「この学校に自分の居場所がある」と感じられるようになることが必要です。
新しい学校で信頼できる先生や友人を見つけられなければ、以前とは異なる理由で再び学校へ行けなくなる可能性があります。
引っ越しを不登校解消の条件にしてしまう
保護者が子どものために引っ越しを決断した場合、「ここまでしたのだから、今度は学校へ行ってほしい」と思うのは自然なことです。
しかし、その気持ちが強く表に出ると、子どもは大きなプレッシャーを感じます。
- 自分のために家族が引っ越した
- 学校へ行けなければ親を失望させる
- また不登校になったら、もう後がない
このように感じると、つらくても周囲に言えず、無理を続けてしまうことがあります。
引っ越しは、不登校を解消するための契約ではありません。
「引っ越したのだから学校へ行くべき」と子どもに結果を求めすぎないように注意しましょう。
子どもが再び学校に通えるかどうかにかかわらず、安心して生活できる環境をつくるための選択として考えることが大切です。
家族全体のストレスが増える
引っ越しには、物件探し、荷造り、住所変更、転校手続きなど、多くの作業が発生します。
さらに、家賃や引っ越し代、保護者の通勤、きょうだいの転校なども考えなければなりません。
家庭内に余裕がなくなると、保護者が子どもの小さな変化を受け止めにくくなる場合があります。
特に、経済的な事情や離婚、失業などに伴う引っ越しでは、住居の移動以外にも複数のストレスが重なります。
WHOも、移動や移住に伴う心の健康には、住居の安定、教育、安全、地域とのつながり、支援サービスへのアクセスなどが関係するとしています。
引っ越し先の家や学校だけでなく、地域内に安心できる居場所や相談先があるかも確認することが重要です。
参考：WHO「Refugee and migrant mental health」
引っ越しを決める前に確認したい6つのこと
1. 不登校の原因を一つに決めつけていないか
まず、「今の学校が悪いから」とすぐに結論を出さず、不登校のきっかけと、現在も不登校が続いている理由を分けて考えましょう。
きっかけはいじめだったとしても、現在は生活リズムの乱れや学習への不安が登校を難しくしている可能性があります。
反対に、「本人の気持ちの問題だ」と思っていたものの、実際には教師の言動やクラス内の人間関係が大きく影響している場合もあります。
文部科学省も、担任だけで判断するのではなく、スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカーなどを交えて、不登校の要因や背景を把握することが重要だとしています。
2. 子ども本人は環境を変えたいと思っているか
子どもに「引っ越したい？」「転校したい？」と二択で尋ねるだけでは、正直な気持ちを聞き出せないことがあります。
次のように、具体的に分けて聞いてみてください。
- 今の学校から離れたいか
- 今の家や地域からも離れたいか
- 仲のよい友人とはつながっていたいか
- 新しい学校を見学してみたいか
- 教室以外の場所から始めたいか
- オンライン学習やフリースクールにも関心があるか
「分からない」という答えも、尊重すべき意思の一つです。
すぐに決めさせるのではなく、写真を見る、学校のウェブサイトを見る、実際に周辺を歩くなど、判断するための材料を増やしていきましょう。
3. 転校せずにできる環境変更はないか
住所を変えなくても、次のような方法で環境を調整できる可能性があります。
- 学級替え
- 別室登校
- 保健室登校
- 教育支援センターの利用
- フリースクールの利用
- ICTを使った自宅学習
- 区域外就学
- 学びの多様化学校への転校
- 通信制高校や単位制高校への進学
文部科学省は、不登校支援について、学校へ登校するという結果だけを目標にするのではなく、子どもが自分の進路を主体的に捉え、社会的に自立することを目指す必要があるとしています。
「毎日、元の教室へ戻ること」だけが不登校の解消ではありません。
子どもが安心して学び、人と関わり、将来を考えられる状態をつくることが、より重要です。
4. 転校先にどのような支援があるか
引っ越し先を家賃や通勤時間だけで決めるのではなく、学校や自治体の支援体制も確認しましょう。
学校や教育委員会には、次の内容を問い合わせることをおすすめします。
- 不登校の子どもの受け入れ経験
- 校内教育支援センターや別室の有無
- スクールカウンセラーの相談日
- スクールソーシャルワーカーとの連携
- 短時間登校や放課後登校の可否
- オンライン学習の対応
- 教育支援センターの場所と利用条件
- 転校前の見学や面談の可否
- 担任以外の相談担当者を決められるか
「不登校の児童生徒を受け入れていますか」と聞くだけでは、具体的な支援内容までは分かりません。
実際に週何回、どこで、誰が対応してくれるのかまで確認することが大切です。
5. 現在の支援を引っ越し先へ引き継げるか
現在の担任、養護教諭、スクールカウンセラー、医療機関などが把握している情報は、転校先での支援に役立ちます。
文部科学省も、子どもの状況や支援内容を記録した「児童生徒理解・支援シート」などを活用し、転校先を含む関係者へ引き継ぐことが有効だとしています。
引き継ぐ内容としては、次のような情報が考えられます。
- 不登校になった時期ときっかけ
- 苦手な状況や言葉
- 安心できる場所や人
- 登校できた日の条件
- 効果があった声かけ
- 負担になった対応
- 現在の学習状況
- 医療機関への通院や服薬
- 本人が希望していること
- 保護者が希望していること
転校先へ必要な情報を引き継ぐことで、子どもがつらい経験を一から説明する負担を減らせます。
本人の同意や個人情報への配慮は必要ですが、必要な情報がまったく共有されない状態で新しい学校へ入ると、同じ説明を一から繰り返さなければなりません。
6. 引っ越し後の目標を低く設定できるか
引っ越し後の最初の目標を「毎日登校する」にすると、子どもにとって高すぎる場合があります。
最初は、次のような目標でも十分です。
- 決まった時間に起きる
- 新しい地域を散歩する
- 学校の前まで行く
- 担当の先生とオンラインで話す
- 放課後に校舎へ入る
- 相談室で30分過ごす
- 週に1回、学習に取り組む
子どもは、自分で達成できたと感じる経験を積むことで、次の行動に進みやすくなる傾向があります。
反対に、最初から高い目標を設定して達成できない経験が続くと、「環境を変えても自分はできなかった」と自信を失う可能性があります。
※引っ越し後の登校日数だけで、環境変更が成功したかどうかを判断しないようにしましょう。
引っ越し後に不登校を繰り返さないための対応
初日から通常登校を求めない
転校初日から朝から夕方まで教室で過ごすことは、以前から学校へ通えていた子どもにとっても負担です。
不登校を経験した子どもの場合は、見学、面談、短時間登校、別室登校などから始める方が合っていることがあります。
大切なのは、「今日はどこまでできたか」を評価することであり、「ほかの子と同じようにできたか」を評価することではありません。
学校以外の居場所も同時につくる
転校先の学校だけを唯一の居場所にすると、学校に行けなくなった瞬間に、再びすべてのつながりが失われてしまいます。
習い事、スポーツ、地域活動、オンラインコミュニティー、教育支援センター、フリースクールなど、学校以外のつながりも準備しておくことが大切です。
海外の学校欠席に関するシステマティックレビューでは、メンタリング、家族を含む支援、学校カウンセリング、学校内の医療・保健支援などで好ましい結果が報告された研究がある一方、全体として効果にはばらつきがあり、強い根拠はまだ限られているとされています。
一つの方法に頼るのではなく、子どもの状況に合わせて複数の支援を組み合わせることが重要です。
信頼できる大人を一人決める
新しい学校で、まず多くの友達をつくる必要はありません。
最初に必要なのは、困ったときに話せる大人です。
担任、養護教諭、スクールカウンセラー、部活動の顧問など、子どもが比較的話しやすい人を一人決めておくと、学校での安心感につながります。
私たちがサマーキャンプやウィンターキャンプで子どもたちを見ていても、最初からグループ全体になじむ子どもばかりではありません。
まず一人のスタッフと話せるようになり、そのスタッフを通じて少しずつほかの子どもと関われるようになるケースがあります。
子どもにとって「何かあったら、この人のところへ行けばよい」と分かっていることは、大きな安心材料になります。
引っ越し以外に海外留学という環境変更もある
不登校の子どもにとって、国内での引っ越しや転校だけでなく、短期留学や海外のサマーキャンプが、新しい環境を体験する機会になることもあります。
ただし、留学も不登校を必ず解消する方法ではありません。
海外では、言語、食事、生活習慣、人間関係などが一度に変化します。
そのため、現在の心身の状態によっては、国内での引っ越し以上に負担が大きくなる可能性があります。
一方で、日本の学校での評価や人間関係から一時的に離れ、自分の過去を知らない人たちと活動することで、新しい一面を見せる子どももいます。
私たちが現地で接する子どものなかにも、日本では人前で話すことが苦手だったものの、海外では簡単な英語やジェスチャーを使って積極的にコミュニケーションを取る子どもがいます。
英語が完璧だから行動できるのではありません。
周囲も同じように言葉や文化の違いに戸惑っている環境では、「失敗してもよい」と感じやすくなることがあります。
留学を検討する場合も、最初から長期留学を決めるのではなく、オンライン交流、国内の英語キャンプ、1週間程度のサマーキャンプなど、短い体験から始める方法があります。
重要なのは、国内か海外かではなく、本人が安心して挑戦できる環境と支援者がいるかどうかです。
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まとめ｜引っ越しよりも環境と支援の設計が重要
不登校の子どもがいる家庭の引っ越しは、現在の学校や地域が不登校の主な原因となっている場合には、状況を改善するきっかけになる可能性があります。
特に、いじめ、教員との関係、固定化された人間関係、通学負担などから離れられる場合には、引っ越しや転校を検討する意味があります。
一方で、引っ越しには、友人や支援者との関係が切れること、新しい人間関係を一から築くこと、家庭全体のストレスが増えることなどのリスクもあります。
大切なのは、「引っ越せば学校へ行けるか」だけで判断しないことです。
現在の不登校の原因を整理し、本人の意思を確認したうえで、転校先の受け入れ体制や支援の引き継ぎまで準備する必要があります。
また、不登校の解消を「毎日教室に通うこと」だけに限定する必要はありません。
子どもが安心して休み、学び、人とつながり、自分の将来について考えられるようになることも、大切な変化です。
環境を大きく変えるほど、子どもがすぐに変わることを期待するのではなく、安心できる時間と場所を増やしていきましょう。
引っ越しは、それだけで不登校を解消する特効薬ではありません。
しかし、現在の環境に明確な問題があり、本人の意思を尊重しながら支援を途切れさせずに進められるのであれば、子どもが新しい一歩を踏み出すための選択肢になり得ます。
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