自身の留学・旅・海外就労の経験を活かし、2015年からこれまで5000人を超える世界中の留学生を支援してきました。「未来の留学を創造する」を理念に掲げ、多様な背景を持つ若者たちが、世界のどこでも自分らしく力強く生きられるようサポートを続けています。
自身の留学・旅・海外就労の経験を活かし、2015年からこれまで5000人を超える世界中の留学生を支援してきました。「未来の留学を創造する」を理念に掲げ、多様な背景を持つ若者たちが、世界のどこでも自分らしく力強く生きられるようサポートを続けています。
近年、Life Journeyが留学コンサルタントとして留学のご相談を受ける中で、これまでとは少し違った傾向を感じることが増えてきました。それは、留学費用を「親だけで負担するもの」ではなく、「家族全体で支えるもの」として考えるご家庭が増えてきているということです。
特に印象的なのは、祖父母が孫の教育を応援したいという気持ちから、留学費用の一部、あるいは全額を支援したいと考えるケースが年々増えてきていることです。
実際に、留学説明会や個別相談の中でも、
「祖父母が教育費を出してくれる予定です」
「将来のために使ってほしいと資金を用意してくれています」
といったお話を聞く機会が多くなってきました。
こうした流れの背景には、日本の社会構造の変化や、教育に対する価値観の変化があります。そして同時に、「教育資金の支援」に関する制度の存在も、少なからず関係していると言われています。
今回は、祖父母が孫の留学費を支援するというテーマについて、制度的な側面も含めながら、分かりやすくご紹介したいと思います。
お子さまの留学を本気で考えている保護者の方へ
😢 留学させてあげたいけど、何から始めればいいか分からない…
😭 情報が多すぎて、正直どれが正しいのか判断できない…
😤 とりあえず資料だけ集めて、まだ動けていない…
断言します。本気でお子さまの未来を考えているご家庭は、「情報収集だけ」で終わりません。
正しいタイミングで行動し、最適な学校・国・プランを選ぶことで、お子さまの可能性は大きく広がります。実際に一歩踏み出したご家庭から、理想の進路を実現されています。
ただし、留学は大切なお子さまの人生に関わる決断です。
費用、英語力、現地サポート、安全面、進学ルート…。簡単に決められない不安や迷いがあることも、私たちはよく理解しています。
だからこそ、Life Journeyでは
「まずは正しい情報を知りたい人」にも無料相談を行っています。
無理な勧誘はありません。
現状のご状況を丁寧にお伺いし、最適な選択肢を一緒に整理します。
少しでも
✔ どんな留学が合うか気になっている
✔ 特定の国への留学を検討している
✔ 気になる留学先の学校がある
という方は、お気軽にご相談ください。
家族みんなで教育を支えるという考え方
日本では昔から、子どもの教育に対して家族が協力する文化がありました。
例えば、
・入学祝いとして学費を援助する
・塾代を祖父母が負担する
・進学のタイミングでまとまった支援をする
といった形は、特別珍しいことではありません。
近年はそこに「海外留学」という選択肢がますます一般化し、
・語学留学
・短期サマーキャンプ
・長期留学
・ボーディングスクール
など、教育の選択肢が広がったことで、必要となる資金の規模も大きくなってきました。その結果、「将来に役立つ経験に使ってほしい」という思いから、祖父母が積極的に教育費をサポートするケースが自然と増えてきているのです。
留学者の扶養義務者でない祖父母様からの金銭援助の場合、贈与税がかかる場合がある
留学者の親や祖父母様が、留学者の扶養義務者であれば、海外留学のための資金を援助した際に原則贈与税がかかることはありません。
一括で必要かどうか分からない金額を贈与する場合は課税される可能性がありますが、「都度贈与」といって必要な分（入学金、授業料、生活費など）だけ常識的な範囲内で支援する分には問題ありません。
これは税法上、「都度の生活・教育費」として扱われるためです。
しかし、祖父母様が留学者の扶養義務者でない場合や一括で長期間分の金銭的支援を行う場合は、110万円以上の金銭援助を行なった場合、贈与税がかかることがあります。
※これには解決策があるのでこの記事を最後までお読みください。
贈与税の税率
孫が未成年（18歳未満）の場合
留学者のお孫様が未成年の場合は、扶養義務者でない祖父母様がお孫様へ金銭援助を行なうと、一般贈与財産用として扱われ、以下のように一般的な贈与税を支払う必要があります。
基礎控除後の課税価格 | 200万円 以下 | 300万円 以下 | 400万円 以下 | 600万円 以下 | 1,000万円 以下 | 1,500万円 以下 | 3,000万円 以下 | 3,000万円 超 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
税率 | 10％ | 15％ | 20％ | 30％ | 40％ | 45％ | 50％ | 55％ |
控除額 | - | 10万円 | 25万円 | 65万円 | 125万円 | 175万円 | 250万円 | 400万円 |
一般贈与（暦年課税）の自動計算ツール
この自動計算ツールでは、実際に一般贈与での贈与予定の金額に対して、どのくらいの贈与税を払う必要があるのかをシュミレーションすることができます。
贈与額（年間合計）から基礎控除110万円を差し引き、一般税率で概算します。
一般税率 速算表（課税価格＝110万円控除後）
| 課税価格 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 200万円以下 | 10% | 0円 |
| 300万円以下 | 15% | 100,000円 |
| 400万円以下 | 20% | 250,000円 |
| 600万円以下 | 30% | 650,000円 |
| 1,000万円以下 | 40% | 1,250,000円 |
| 1,500万円以下 | 45% | 1,750,000円 |
| 3,000万円以下 | 50% | 2,500,000円 |
| 3,000万円超 | 55% | 4,000,000円 |
※ 住宅取得資金・教育資金などの非課税、配偶者控除、相続時精算課税などは反映していません。
課税価格が0円以下の場合：0円
孫が18歳以上の場合
留学者のお孫様が18歳以上の場合は、扶養義務者でない祖父母様がお孫様へ金銭援助を行なう時、特例贈与財産用として扱われ、一般贈与よりは少ない税率と多くの控除額が適用されますが、それでも以下のように多くの贈与税を支払う必要があります。
基礎控除後の課税価格 | 200万円 以下 | 400万円 以下 | 600万円 以下 | 1,000万円 以下 | 1,500万円 以下 | 3,000万円 以下 | 4,500万円 以下 | 4,500万円 超 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
税率 | 10％ | 15％ | 20％ | 30％ | 40％ | 45％ | 50％ | 55％ |
控除額 | - | 10万円 | 30万円 | 90万円 | 190万円 | 265万円 | 415万円 | 640万円 |
特例贈与（暦年課税）の自動計算ツール
この自動計算ツールでは、実際に特例贈与での贈与予定の金額に対して、どのくらいの贈与税を払う必要があるのかをシュミレーションすることができます。
直系尊属（父母・祖父母など）から、受贈者が贈与年の1/1時点で18歳以上の場合の特例税率で概算します。
※ 令和4年3月31日以前の贈与は「20歳以上」基準です。
特例税率 速算表（課税価格＝110万円控除後）
| 課税価格 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 200万円以下 | 10% | 0円 |
| 400万円以下 | 15% | 100,000円 |
| 600万円以下 | 20% | 300,000円 |
| 1,000万円以下 | 30% | 900,000円 |
| 1,500万円以下 | 40% | 1,900,000円 |
| 3,000万円以下 | 45% | 2,650,000円 |
| 4,500万円以下 | 50% | 4,150,000円 |
| 4,500万円超 | 55% | 6,400,000円 |
※ 基礎控除110万円以外の特例（住宅取得資金・教育資金の非課税、配偶者控除、相続時精算課税など）は反映していません。
課税価格が0円以下の場合：0円
教育資金を支援するための制度があることをご存知ですか？
日本には、祖父母が孫の教育費を支援する際に利用されることがある制度として、「教育資金の一括贈与に関する制度」があります。
これは、祖父母などから孫（30歳未満）に対して教育目的で資金を贈与する場合、一定の条件のもとで、最大1,500万円まで非課税となる可能性がある制度です。制度には適用期限や細かな条件があり、利用には金融機関での手続きなどが必要になりますが、「教育のための資金を家族で支える」という考え方を後押しする仕組みの一つとして知られています。
対象となり得る教育費の例としては、
・学校の授業料
・入学金
・語学学校の費用
・留学プログラム費用
・寮費やホームステイ費用（教育目的として認められる範囲）
などが挙げられます。
留学は単なる旅行ではなく、「教育活動」としての側面が強いため、こうした制度の中で教育費として扱われる可能性がある分野の一つと考えられています。
※本制度の適用条件や税務上の取り扱いは個々の状況によって異なります。実際に利用を検討される場合は、必ず税理士・金融機関・専門家へご相談のうえ判断されることをおすすめいたします。
教育資産の一括贈与を使った場合、どれほどお得になる？
ここでは、教育資産の一括贈与を使った場合に、一般贈与や特例贈与よりもどれほど贈与税がお得になるか、自動計算ツールによって調べることができます。
入力した贈与額について、①制度を使わない（通常の贈与税）と、②教育資金の非課税制度を使う場合の贈与税を比較し、
「どれだけ得するか」を概算します。
※ 教育資金制度は一定の要件・手続が必要です（下部注記参照）。
計算の前提（クリックで表示）
- 基礎控除：110万円
- 教育資金制度の非課税枠：最大1,500万円（学校等以外は500万円まで）
- 「制度を使う」場合：非課税対象額を差し引いた残額があれば、通常の贈与税を計算（概算）
※ この計算機は「今この贈与にかかる贈与税」の概算比較です。教育資金制度は要件や、契約終了・贈与者死亡時に課税関係が生じる場合があります。
通常： (贈与額 − 1,100,000) を速算表で計算
制度： (贈与額 − 非課税対象額) の残額があれば、さらに基礎控除後に速算表で計算
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そんな悩みを持つ保護者様や祖父母様から最近よく相談を受けます。
教育資金の一括贈与は
手続き・契約・金融機関での管理など、事前の理解がとても重要です。
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正しい知識をもとに判断することが大切です。
祖父母などから教育資金の一括贈与を行うための手順
ステップ１：教育資金口座の開設
まず、海外留学へ行く方の銀行口座を開設してください。
ステップ２：教育資金非課税申告書の提出
祖父母様から資金を受け取る前に「教育資金非課税申告書」を教育資金口座を作った金融機関等の営業所等へ提出する必要があります。
この書類を金融機関に提出するにあたって、以下の３つの書類も添付する必要があります。
- 信託又は贈与に関する契約書など
（信託又は贈与の事実及び年月日を証する書類の写し） - 受贈者の戸籍の謄本又は抄本や住民票の写しなど
（受贈者の氏名、生年月日、住所又は居所及び贈与者との続柄を証する書類） - 受贈者の信託又は贈与により信託受益権、金銭又は金銭等を取得した日の属する年の前年分の所得税に係る合計所得金額を明らかにする書類
通常、教育資金口座を開設したその日に、その銀行の窓口で手続きをするため、必要な書類は事前に手に入れておき、祖父母様と一緒に窓口へ行くとスムーズに手続きを進めることができるでしょう。
ステップ３：祖父母様から教育資金口座へ入金
ステップ２での申告がお済みになられましたら、信託又は贈与に関する契約書に書かれた金額を教育資金口座へご入金ください。
ステップ４：実際に教育機関などに教育資金の支払を行った後
贈与で受け取ったお金を使って、学校へ入学費や授業料の支払いなどの教育資金の支払いを行なった場合は、領収書（その支払の事実を証する書類等）を金融機関に提出する必要があります。
領収書を提出期限は、教育資金口座の払出方法に応じて２パターンの期限が定められています。
パターン①
教育資金口座から普段使っている口座へ支払に必要な金額を振込
↓
普段使っている銀行口座から教育資金を支払う
このパターンの場合には、翌年3/15までにこの年に行った支払った分の領収書をまとめて金融機関へ提出する必要があります。
パターン②
普段使っている銀行口座から教育資金を支払う
↓
教育資金口座から普段使っている口座へ教育資金として支払った分の金額を振込
このパターンの場合には、各支払の支払日から１年以内に領収書を金融機関へ提出する必要があります。
なぜ「留学」が教育投資として注目されているのか
祖父母世代が教育資金を支援したいと考える理由の一つに、「形に残るもの」よりも「経験に残るもの」に価値を感じる方が増えていることが挙げられます。
例えば、
・語学力が身につく
・異文化理解が深まる
・自立心が育つ
・将来の進路の選択肢が広がる
こうした要素は、単なる知識の習得とは違い、その後の人生に長く影響を与えるものです。特に海外での生活体験は、視野を大きく広げるきっかけになります。
そのため、「将来のために使ってほしい」という気持ちから、孫の留学費用を応援するという選択をされる方が増えているのも自然な流れと言えるかもしれません。
実際に増えている三世代での留学サポート
現場で実感するのは、留学が個人の挑戦であると同時に、家族全体のプロジェクトのような形になっているケースが増えているということです。
例えば、
・本人が挑戦したいという気持ちを持つ
・親が生活面をサポートする
・祖父母が教育資金を応援する
こうした形で、三世代が関わりながら留学が実現することも珍しくありません。
また、祖父母の方が「若いうちに世界を見てほしい」「自分ができなかった経験をさせてあげたい」と話される場面も多く、教育への想いの深さを感じることがあります。
制度を考える際に大切なポイント
教育資金に関する制度は、家庭の状況や資金の使い方によって扱いが変わることがあります。そのため、具体的に活用を考える際には、
・どの費用が教育目的として認められるか
・どのような手続きが必要か
・期間や条件はどうなっているか
といった点を、金融機関や専門家に確認しながら進めることが大切です。
制度そのものを目的にするというよりも、「教育のための支援をどう形にするか」を考える中で、結果的に制度を活用できる可能性がある、という視点で理解しておくと安心です。
まとめ：留学は「支出」ではなく「未来への投資」
留学は決して安いものではありません。しかし、それ以上に大きな価値を生む可能性がある経験でもあります。
語学力や国際感覚だけでなく、
・新しい環境に適応する力
・自分で考えて行動する力
・多様な価値観を受け入れる力
といった、これからの時代に必要とされる力を育てるきっかけになります。
こうした背景から、「家族で教育を支える」「未来のために経験に投資する」という考え方が、少しずつ広がってきているのかもしれません。
祖父母、親、そして本人。それぞれの想いが重なったとき、留学は単なる学習機会ではなく、家族にとっても特別な意味を持つ経験になります。
教育の形が多様化している今、留学という選択肢もまた、家族全体で未来を考える一つのきっかけになりつつあります。
留学前に知っておくべき
“ネイティブが本当に使う英会話フレーズ”を全てまとめました…！
実は、現地で困る日本人留学生の多くが
「学校英語はできるのに、日常会話で詰まる」という壁にぶつかっています。
とはいえ・・・
😢 ネイティブ表現は教科書にほとんど載っていない…
😭 スラングやリアルな言い回しは自分で調べるのが大変…
😰 いざ現地で使おうとすると、言葉が出てこない…
特にホームステイ先や学校では、
“何気ない会話”がその後の関係を大きく左右します。
そこで今回、Life Journeyでは・・・
留学前に必ず知っておきたい
✔ 学校で使うリアル英会話
✔ ホームステイで役立つフレーズ
✔ 友達作りの自然な一言
✔ トラブル時に使える安心フレーズ
これらをまとめた【ネイティブ英会話フレーズ集】を作成しました。
しかもこのフレーズ集は、
実際の留学生サポート現場の声をもとに作成した“実践型”です。
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留学を成功させるかどうかは、
「準備」で決まります。
